求人ボックスのデメリット5選！メリットや評判・有効活用する秘訣も紹介

「求人ボックスでの掲載を検討しているけれど、デメリットも理解したうえで戦略的に活用したい！」そのように考える採用担当者は多いでしょう。

コストを抑えて求人を出せる手軽さが魅力の求人ボックスですが、見落としがちな注意点もあります。

そこで本記事では、求人ボックスを導入する前に知っておきたい5つのデメリットを中心に、実際の評判や効果的な使い方を解説します。

「無料だからとりあえず使う」ではなく「無料だからこそ、有効活用したい」と考える方は、ぜひ最後までご覧ください。

この記事の内容

求人ボックスとは
求人ボックスの特徴
求人ボックスを利用するうえでのデメリット
求人ボックスを利用する採用者側の評判
求人ボックスを利用するメリット
求人ボックスを有効活用するポイント
求人ボックスの掲載料金
求人ボックスで求人掲載する際の注意点
- 有料掲載しても期待どおりの成果を得られるとは限らない
- 掲載基準を満たさないと利用できない
求人ボックスの運用は採用支援会社の利用も検討しよう
求人ボックスなどの求人検索エンジンを活用した採用支援ならワンページ
まとめ：求人ボックスのデメリットを理解して採用の効率化を図ろう

求人ボックスとは

出典：求人ボックス

求人ボックスは、株式会社カカクコムが運営する求人検索エンジンで、無料で求人掲載できる点が評価され、多くの企業に利用されています。

最大の特徴は、求人サイトや企業の採用ページに掲載された情報を自動で収集・表示する検索エンジン型の仕組みにあります。

複数の求人情報を一元的に検索できるため、求職者にとっては探しやすく、企業にとっては求人の露出を効率的に高められるでしょう。

また、運営元のカカクコムは「価格.com」「食べログ」などを展開する東証プライム上場企業。信頼性の高い運営基盤も、安心材料のひとつです。

2015年のサービス開始以来、現在では月間訪問者数が1,000万人以上、掲載求人は2,000万件（※2025年6月時点）を超え、中小企業から大手企業まで、幅広く活用されています。

参考：求人ボックス

コストを抑えつつ採用活動したい企業や、まずは無料で求人を試したいと考える担当者にとって、非常に相性の良いサービスといえるでしょう。

求人ボックスの特徴

求人ボックスには、以下のような特徴があります。

月間利用者数の多さ
独自のアルゴリズムを採用
あらゆる雇用形態・職種・業種を掲載可能

月間利用者数の多さ

まず、月間利用者数の多さです。

求人ボックスは、月間1,000万人以上の求職者が利用し（※2025年6月時点）、求職者の年齢層も幅広く、学生や第二新卒、主婦（主夫）、シニア層まで多岐にわたります。

このように、多くのユーザーが訪れるプラットフォームであることから、母集団形成が期待でき、応募の安定的確保にもつながるでしょう。

参考：求人ボックス

独自のアルゴリズムを採用

求人ボックスでは、独自のアルゴリズムを採用し、求人情報を表示させています。

具体的な基準は公開されていませんが、以下の観点から総合的に評価して表示されるといわれています。

キーワードとのマッチ度
情報の豊富さ
求人の新しさ
過去のユーザー行動

求人票の内容を丁寧に作り込めば、求人ボックス内だけでなく、通常の検索エンジンにも情報が連携される可能性があります。これは、SEOの観点でも有利といえるでしょう。

たとえば「求人+地域名」「職種名+在宅勤務」などのキーワードで検索された際に、Googleの検索結果に求人ボックスの情報が表示されれば、自然検索流入も期待できます。

アルゴリズムを味方に、自社の求人情報の露出が狙えます。

あらゆる雇用形態・職種・業種を掲載可能

求人ボックスでは、以下のように多種多様な業種や職種、雇用形態の求人を掲載できます。

対応職種・業種例	営業職、エンジニア、医療・介護職、製造業、飲食・接客、小売、物流、教育関連、ネイリストなど
対応雇用形態	正社員、アルバイト・パート、契約社員、派遣社員、業務委託、期間雇用、在宅ワークなど

地方の採用から都心部での大量募集、さらに在宅ワークや海外拠点の求人まで、柔軟に対応できるのが強みです。

求人ボックスを利用するうえでのデメリット

求人ボックスを利用する際は、事前に理解しておきたいデメリットがあります。

人材紹介のような紹介制度はない
求人原稿の作成から運用まですべて自社対応
サポートが限定的
求人の公開がすぐに反映されるとは限らない
求人が多く無料掲載枠だけでは成果が得られにくい

人材紹介のような紹介制度はない

求人ボックスは、求人検索エンジン型のサービスであり、人材紹介会社のように企業に合った人材を個別に紹介してくれる仕組みはありません。

あくまで求職者が自ら求人を閲覧し、自発的に応募する形式のため、求人票の見せ方や訴求力によって、応募数やマッチング精度が大きく変わります。

一方で、人材紹介と異なり、採用が決まっても成功報酬は発生しないので、コスト面でのメリットは大きいといえます。

「紹介してもらえる安心感」はありませんが、求人内容の作り込み次第で、効率的な採用手段になり得るでしょう。

求人原稿の作成から運用まですべて自社対応

求人ボックスの運用では、求人票の作成から更新、効果測定まで、基本的に企業側で対応する必要があります。

原稿作成はフォーマットに従って入力する方式ですが、魅力的な求人にするには内容の工夫やキーワード設計が欠かせません。

また、掲載後の改善や応募者管理も企業側の責任となり、社内に採用や運用のリソースがない場合は負担になるおそれがあるでしょう。

サポートが限定的

サポートが限定的である点も、注意が必要です。

求人ボックスの問い合わせ対応は、基本的にメール（問い合わせフォーム）のみです。電話対応や個別の運用サポート、求人原稿の作成代行などは行っていません。

さらに、問い合わせ後の回答までに数営業日かかる場合もあり、急ぎの対応や操作のフォローが必要な場合は不便を感じる可能性もあります。

採用媒体の運用に慣れていない担当者にとっては、サポート体制が物足りなく感じる場面もあるでしょう。

求人の公開がすぐに反映されるとは限らない

求人掲載するには、無料・有料問わず審査があり、即日反映されるとは限りません。
通常、審査には1〜3営業日程度かかるとされ、年末年始や大型連休中はさらに時間がかかるケースがあります。

審査の内容によっては、修正が必要になることもあり、掲載までのスケジュールには余裕を持った方がよいでしょう。

求人が多く無料掲載枠だけでは成果が得られにくい

求人ボックスには、非常に多くの求人情報が掲載され、無料掲載だけでは競合に埋もれてしまい、なかなか応募が集まらない可能性があります。

特に、急募案件やターゲットが限られる職種や地域では、無料掲載のみでの成果は難しいといえるでしょう。そのため、クリック課金型の有料オプションを併用し、表示順位を高める施策が必要になります。

ただし、有料オプションに切り替えても、予算管理やキーワード入札などの運用業務が伴うので、広告運用スキルが求められる点にも注意してください。

求人ボックスを利用する採用者側の評判

求人ボックスを実際に利用している採用担当者からは、さまざまな視点での感想や考察が見られます。

以下に、具体的な評価や口コミの一部を紹介します。

検索キーワードから高齢層の動向が見える

求人ボックスが公開している人気検索キーワードランキングを見ると、50代・60代・70代という年齢に関するワードが上位にズラッと並んでいる

企業が採用する上でこのデータから何を読みとり採用戦略に活かすかはとても重要… pic.twitter.com/c7y8T7JzbN

— 石井雄太郎@HRハッカー (@yutaro_ishii) May 3, 2024

“求人ボックスが公開している人気検索キーワードランキングを見ると、50代・60代・70代という年齢に関するワードが上位にズラッと並んでいる。企業が採用する上でこのデータから何を読みとり採用戦略に活かすかはとても重要”

地方の求人でも安心感があり、応募につながる

地方での求人でもネームバリューがあるから応募しても安心感があるし、またWebより通知が届くためわかりやすく対応出来る。募集要項も伝わりやすいような項目に分かれているのでとても良いです。

ネオキャリア人材採用ラボより引用

求人ボックスには注意すべき点がありますが、実際に活用している企業からは「操作がシンプル」「連携ツールが便利」など、前向きな声も多く寄せられています。

大切なのは、弱点を理解したうえで、自社の採用にどう活かすかという視点です。

デメリットを知って避けるのではなく、対策して有効活用すれば、採用活動の強力な媒体になり得るでしょう。

求人ボックスを利用するメリット

求人ボックスにはデメリットがあるものの、多くの企業が、無料掲載の手軽さや柔軟な運用性、クリック課金型の広告などを活用し、着実に採用成果を上げています。

ここからは、求人ボックスの代表的なメリットを4つ紹介します。自社に合うかどうかを見極める判断材料として、ぜひ参考にしてください。

無料から利用できる
有料枠はクリック課金型でリスクなしで掲載できる
掲載期間に制限がなく多くの求人を掲載できる
条件検索に優れている

無料から利用できる

求人ボックスの最大の魅力は、完全無料で求人を掲載できる点です。
初期費用・掲載料・成果報酬、すべてが0円でスタートでき、コストを抑えて採用活動を始めたい企業にとって理想的なサービスといえます。

掲載までのステップも非常にシンプルです。

「新規登録」からアカウントを作成
フォーマットに沿って求人票を作成
審査通過後、最短当日に掲載スタート
応募者情報は管理画面で一括管理可能

掲載後は修正や追加が何度でも可能で、掲載のハードルが非常に低いのも特徴です。
「まずは無料で試してみたい」「他媒体と比較したい」そのような企業でも、低リスクで導入できて安心です。

有料枠はクリック課金型でリスクなしで掲載できる

求人ボックスの有料枠で注目すべきは、その料金体系が「クリック課金型」である点です。有料枠として掲載しても、ユーザーが実際にクリックするまで費用は発生しません。

「費用対効果を見ながら広告運用したい」
「まずは少額から様子を見たい」

そのような企業にとって、クリック課金型の仕組みはリスクが低く、柔軟な広告運用を可能にします。

無料掲載と組み合わせれば、コストを抑えつつ効率的に採用活動ができるでしょう。

掲載期間に制限がなく多くの求人を掲載できる

求人ボックスでは、1求人あたりの掲載期間に制限がなく、求人の公開・非公開を自由にコントロールできます。

また、同時に掲載できる求人は最大10,000件までと非常に多く「期間による掲載制限」や「1枠単位での課金」などの縛りがありません。

この柔軟性は、以下のような企業にとって特に有効です。

複数職種・複数拠点で採用活動する企業
長期的・継続的に人材募集する必要がある企業
採用時期が不定期で、タイミングに縛られたくない企業

さらに、求人ボックスでは以下のような幅広い採用形態や業種にも対応しています。

新卒/中途採用など多様な募集形態
全国各地やリモートワーク、海外勤務まで
IT・営業・医療・販売など幅広い職種の募集

なお、運用は原則「1企業につき1アカウント」で、複数アカウントの作成を検討する場合は、事前にルールや例外条件を確認しましょう。

求人数が多い企業や、長期的に採用活動する企業にとって、コストをかけずに柔軟に運用できる点は大きな魅力です。

条件検索に優れている

求人ボックスは、ユーザーに最適化された検索システムを備えており、求職者が「自分に合う求人」を見つけやすいよう設計されています。

これにより、企業側も欲しい人材に効率よくアプローチできるのが大きな強みです。

<条件検索の例>

職種・業種・勤務地・雇用形態・給与
「フルリモート」「在宅勤務可」「英語を活かせる」などのこだわり条件
「転勤なし」「未経験OK」「シニア歓迎」など詳細な絞り込み

単に応募数を増やすだけでなく、質の高いマッチングを重視したい企業にとって、検索性の高さは大きな武器になるでしょう。

参考：求人ボックス求人検索条件

求人ボックスを有効活用するポイント

求人ボックスを有効活用するには、以下のポイントを押さえましょう。

求職者が検索しやすいキーワードに最適化する
魅力的なキャッチコピーを設定する
「かんたん応募」を活用してみる
定期的に求人内容を更新する
有料掲載を検討してみる

求職者が検索しやすいキーワードに最適化する

求人タイトルや募集要項には、実際に求職者が使うキーワードを意識的に盛り込みましょう。求職者が入力する検索キーワードと一致しているほど、検索結果の上位に表示されやすくなるからです。

たとえば「未経験OK」「駅近」「土日休み」「在宅ワーク」など、よく検索される言葉を自然に含めると、クリック率の向上が期待できます。

さらに、勤務地名や職種名を具体的に記載しておくと、地域や職種で検索している求職者にも届きやすくなるでしょう。結果として、マッチ度の高い応募を集めやすくなります。

魅力的なキャッチコピーを設定する

求人一覧では、限られた情報の中でいかに目を引くかが勝負です。そこで大切なのが、求人タイトルや冒頭に設定する「キャッチコピー」です。

たとえば「ノー残業Day」「若手活躍中」「フルリモートOK」など、求職者の目に留まりやすい魅力を一言で伝えるコピーを設定すると、他社と差別化できます。

ポイントとして「誇張しない」「事実ベース」「短く簡潔」を意識してください。求職者にとってのメリットを端的に伝え、応募意欲を引き出しましょう。

「かんたん応募」を活用してみる

応募数が伸び悩んでいる場合は「かんたん応募」機能を活用してみましょう。

これは、求職者が求人ボックス内で簡単に応募できる仕組みで、外部ページへの遷移を省ける点から、応募率の向上や離脱防止につながります。

特に、求職者が求人ボックスに会員登録している場合、登録済みのプロフィール情報を活用して応募できるため、一から入力する手間がありません。

スムーズな応募導線は、採用成功への一歩です。まだ導入していない場合は、ぜひ一度設定を検討してみてください。

参考：求人ボックス応募求人の種類について

定期的に求人内容を更新する

応募者からの信頼を得るために、求人内容は定期的に更新しましょう。

情報が古いままだと「この求人は本当に募集中なのか？」「条件が正確かわからない……」などの不安を与えてしまい、応募を躊躇されかねません。

特に、給与や勤務時間、勤務地などの条件に変更があった場合は、速やかに反映してください。

また、内容の見直しを通じて、より魅力的な表現やキーワードを加えれば、検索結果での露出やクリック率の向上も期待できます。

応募者の質と数の両面でプラスの効果を図るには、信頼性のある求人情報を提供し続けましょう。

有料掲載を検討してみる

検索結果の上位や目立つ位置に表示されるために、有料掲載を活用するのも効果的です。有料枠を利用すれば、求人の表示回数やクリック数の増加が期待できるでしょう。

有料掲載には、以下のようなメリットがあります。

求人が検索結果の上部に表示されやすく、応募者の目に留まりやすい
クリック課金制で、不要なコストが発生しづらい
短期間のみのスポット利用も可能で、タイミングに応じて運用しやすい

求人ボックスの有料プランは、無駄な出費を避けながら、効率的に採用活動したい企業にとって有力な選択肢です。

採用の成果を少しでも早く実感したい方は、有料プランの活用も検討してみるとよいでしょう。

求人ボックスの掲載料金

求人ボックスは基本無料で利用できますが、より多くの求職者にリーチしたい場合は、有料オプションの活用も検討の価値があります。

有料掲載はクリック課金型で、求人情報が検索結果に表示されただけでは費用は発生しません。

主な特徴は、以下のとおりです。

1日500円から掲載予算を設定できる
クリック単価は25円〜1,000円の間で自由に設定
支払いはクレジットカードのみ
決済のタイミングは初回2,000円に到達した時点、以降20,000円単位で自動決済

少額から始められ、掲載内容や応募状況に応じてクリック単価や予算を調整できるため、コストを抑えた運用が可能です。

まずは無料で始めて、応募状況や求人内容に応じて有料枠を活用してもよいでしょう。

求人ボックスで有料掲載するメリットや詳しい料金については、こちらの記事を参考にしてみてください。

2025年6月28日求人ボックスの掲載料金はいくら？有料掲載の費用やメリット・注意点も紹介

求人ボックスで求人掲載する際の注意点

求人ボックスで掲載する際は、以下の点に注意しましょう。

有料掲載しても期待どおりの成果を得られるとは限らない
掲載基準を満たさないと利用できない

有料掲載しても期待どおりの成果を得られるとは限らない

有料オプションを利用すると、求人ボックスの検索結果で上位表示される確率が高まります。ただし、有料にすれば必ず応募が増えるとは限りません。

掲載順位やクリック率は、次のような複数の要素によって決まります。

求人票の内容と求職者の検索キーワードとの関連性
求人票の明確さ、画像の有無など
過去のクリック率や閲覧傾向

また、予算を見直しても、ほとんど表示されないケースもあり、はじめは少額の手動運用から始めると安心です。

掲載基準を満たさないと利用できない

求人ボックスでは、無料・有料に関係なく、すべての求人に掲載審査が設けられます。そのため、どれだけ魅力的な求人を作っても、ガイドラインに沿っていなければ掲載できません。

特に、以下のような内容は、掲載が拒否される可能性があります。

法令に違反、または違反の恐れがある求人
架空求人や、信頼性が確認できない事業者による投稿
性的サービス、出会い系、マルチ商法などに関する求人
外部サイト誘導が強い内容、画像の品質が著しく低い場合
募集終了済み、採用実態のない代理掲載など

掲載後であっても、ガイドラインの見直しにより予告なく停止されることもあります。
求人ボックスを利用するには、事前に「掲載ガイドライン」「利用規約」をしっかり確認しておきましょう。

求人ボックスの運用は採用支援会社の利用も検討しよう

求人ボックスは、自社で手軽に運用できる一方で、採用成果を最大化するには採用支援会社の活用も選択肢の一つです。

「自社運用か、外部に依頼すべきか」を判断する際は、以下の観点から検討するとよいでしょう。

代理店に依頼できる予算の確保があるか
自社内に運用する時間や人手の余裕があるか
採用人数の規模がどれくらいか
過去の採用活動でうまく人材を確保できていたか

特に、自社運用に不安がある場合や、求人ボックスを活用しきれていないと感じる企業は、プロのサポートが大きな助けになります。

求人市場は競争が激しく、効果的な掲載文の作成や広告運用には一定のノウハウが求められます。専門家の知見を活用すれば、応募数の増加や採用ミスマッチの軽減が期待できるでしょう。

過去の採用活動を見直しつつ、必要に応じて外部の力をうまく取り入れ、効率的で成果につながる採用活動を進めてみてください。

求人ボックスなどの求人検索エンジンを活用した採用支援ならワンページ

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