インターネットは最早なくてはならない、便利なものになりました。しかしその弊害とも言える「風評被害」に悩まされている企業が後をたちません。「炎上」という言葉も一般的になりつつありますよね。
ネット上での謂れのない誹謗中傷が原因の風評被害で売り上げが激減したり、事業をたたまざるを得なくなった最悪のケースも見られます。
風評被害にあわないために、知っておくことも大切です。いったいどのような影響を及ぼすものなのか、解説していきます。
この記事の内容
ネットの風評被害について知る
風評被害とは?
風評被害とは、根拠のないウワサや信憑性に欠ける情報・デマが広まり受ける被害のこと。原因には不適切な報道がおもに挙げられていましたが、近年はネット上の「書き込み」が原因となっている事案が急増しています。
ネット風評被害の種類
ネット上での風評被害の種類は多岐にわたります。匿名掲示板・Twitterなどは有名ですね。デマやウワサ、悪意のある書き込みが一瞬で拡散してしまい、それがメディアで取り上げられてしまうというケースも。クチコミや個人ブログなども、投稿者に悪意はなくとも風評被害を引き起こす原因となってしまうことがあります。
また、悪意を持った者が中傷目的で中身のないサイトを乱立し、検索候補に「◎◎住宅 詐欺」「××美容外科 整形 失敗」などネガティブワードが表示されるようになってしまう「サジェスト汚染」も問題視されています。
個人が情報を発信しやすい現代では、リアルな情報が届きやすい・拾いやすいというメリットがあります。しかし、言い方や表現方法ひとつであっというまに悪評に変わりウワサに尾ひれがつき、今まで時間をかけて実直に積み上げてきたブランドイメージが一気に地に落ちてしまうというリスクをはらんでいるのです。
ネットの風評被害の具体例
売り上げの減少
あなたが気になる飲食店やサービスがあったとします。事前に情報を知るために検索をしたとき、Twitterやクチコミサイトで
「〇〇のパスタは高いしおいしくない!」
「エステ××は全然痩せなかった!」
などマイナスの情報を目にしてしまったら……当然、躊躇してしまいますよね。行くのをやめよう、と思うことでしょう。
商品・サービスに対する悪評を放置したままにしておくと、見込みユーザーはどんどん離れていってしまいますし、現役のユーザーも「こんなに評判が悪いのならやめたほうがいいのかな?」と不安になってしまう可能性もあります。
商品やサービスの悪評が立つと当然、商品価値が落ちます。そうして売り上げが落ち込み、業績の悪化につながってしまうのです。
採用への影響
就職活動をするうえで、興味をもった企業のサイトを見るという人は約8割にものぼるそう。より詳しく企業の情報を知りたくて、サイトを閲覧するために企業名で検索をかけます。
「株式会社〇〇はブラック企業だ!」
「××社の◎◎課長にパワハラを受けた!」
「▲▲社はセクハラがひどいらしいよ!」
など、匿名掲示板などに書き込まれた根も葉もないウワサが並んでいたら、当然応募するのをやめるでしょう。こんな会社で働きたくない!と思うのは当然です。
全くの事実無根だとしても、そのような情報がインターネット上に存在している以上、採用に悪影響が出ることは免れません。人材の不足を招き社員や企業にかかる負担・ストレスは大きくなるでしょう。
ネットでの悪評をそのままにしていると「人が集まらない・人が離れていく」要因になってしまいます。
個人のイメージダウン
ネットの風評被害は企業だけではありません。
「〇〇の××社長は不倫しているらしいよ!」
「◎◎議員にはこんな過去があるって知ってた?」
など、個人にも容赦なく降りかかります。
取り組んでいる事業に興味を持ち、その人の事をもっと知りたいと思って検索した結果がこれだと、印象が悪くなるのは言うまでもありません。個人のブランドイメージが低下した場合どこまでも付きまとうので非常に厄介です。新ビジネス立上げの際など「▲▲の新商品、××の〇〇社長が絡んでるんだって!」「じゃあ信用できないね」と、足かせになってしまうリスクがあります。
個人のウワサなど気にしなければいい!と思われがちですが、個人の範疇をはるかに超えて被害が及ぶことが多いのが風評被害の恐ろしさです。
まとめ:ネットの風評被害は情報が残り続けるのが恐ろしい
「人の噂も七十五日」ということわざはありますが、インターネット上にいつまでも情報が残り続けるのがネット風評被害の恐ろしいところです。
ネットでのブランドイメージは非常に重要。その重さは年々増していると言えるでしょう。しかし一旦風評被害を受けてしまうと、被害者側では対策が難しい問題でもあります。
ワンページでは、掲示板の悪意ある書き込みやサジェストに表示されるネガティブワードを削除・非表示にするなどの風評被害対策を行っています。
風評被害は企業の危機。早急な対策が必要です。風評被害にお困りの企業様は早めにご相談ください。