「どうしたら採用コストを削減できるだろうか……」
「優秀な人材は確保したいが、コストがかかりすぎる……」
「無駄なコストを削って採用活動を効率化したい……」
少子化によって労働人口が減少傾向にある現代では、多くの企業が採用コストの高騰に頭を悩ませています。
優秀な人材確保のために必要なコストですが、予算が限られている中小企業は、大きく採用費を増やせない事情もあるでしょう。
そこで本記事では、採用コストの削減方法11個を実施する際の注意点とともに解説します。
ただ採用コストを削減するだけでなく、自社にマッチした人材確保にもつながる方法です。採用活動を効率化させたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
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採用コストの内訳
採用コストを削減するには、その内訳を把握しておく必要があります。削減対象のコストを確認していきましょう。
採用コストは、以下の2種類に分けられます。
- 内部コスト
- 外部コスト
それぞれの内訳を見ていきましょう。
内部コスト
内部コストとは、社内の採用業務にかかる経費のことです。
例えば、以下のような費用が挙げられます。
- 採用担当者や面接官の人件費
- 応募者の交通費・宿泊費
- 応募者に配布するノベルティの作成費
- 内定フォローのための会食費
- 内定者の引越し費
- リファラル採用（知人からの紹介）のインセンティブ
内部コストは、採用に関わる社員や応募者に支払う費用です。
社員の人件費を減らすのは、採用業務の質が低下したり、社員が離職したりする原因になります。よって、内部コストを削減するには、いかに内定辞退者を減らすかがポイントになるでしょう。
外部コスト
外部コストとは、採用活動をするために利用した広告費や外注費のことです。
例えば、以下のような費用が挙げられます。
- 求人媒体への広告費
- 採用サイトの制作費
- 会社案内パンフレットの制作費
- 人材紹介会社への手数料
- 会社説明会やセミナーの会場費
- 内定者に対する外部研修費
外部コストは、求人広告費や人材紹介手数料が大半を占めます。
求人媒体や紹介会社は、サービス内容によって費用に大きな差が生まれます。費用対効果があまり高くないサービスを見直すことで、採用コスト削減につながるでしょう。
採用コストの削減方法11選
それでは、採用コストを削減する方法を詳しく紹介します。
以下に挙げる11個の方法から、自社で実施できそうなものを検討してみてください。
- 採用サイトを開設する
- 求人広告や人材紹介会社を見直す
- 信頼できる人物から紹介してもらう
- 退職した元社員を再雇用する
- 求職者に直接アプローチする
- インターンシップを実施する
- 業務委託を活用する
- 採用代行（RPO）を活用する
- 雇用助成金を活用する
- 説明会や面接をオンライン化する
- 社員が働きやすい環境を整える
1.採用サイトを開設する
採用サイトとは、求職者向けに特化して自社の情報提供をするWebサイトです。
株主や取引先に向けた情報発信もする企業サイトとは異なり、採用サイトは「求職者が求める情報のみ」を発信します。
例えば、以下の通りです。
- 求職者に最も伝えたいキャッチコピー
- 企業理念や事業内容
- 自社が求める人材像
- 詳しい仕事内容や業務形態
- 会社の雰囲気や社員のインタビュー
このような情報を伝えることで、求職者は自分に合っている企業かどうかを判断しやすくなります。マッチングがうまくいくことで「より志望度の高い企業が見つかった」「想定していた仕事ではなかった」などの内定辞退者を減らす効果が期待できます。
また、採用サイトからの応募者が増えれば、求人広告費や人材紹介手数料の削減にもつながります。サイト制作費やサーバー代はかかりますが、一度制作すれば「会社の資産」になるため、長期視点で見ると費用対効果は高いです。
採用サイトは、Indeedのような求人媒体やSNSとの連携もできます。うまく連携することで、質の高い応募者を効果的に集められるでしょう。
なお、当社が展開する「リクルートマスター」では、採用サイト制作から運用・応募管理・人事フローの仕組み化までを一気通貫でサポートいたします。採用サイトについてお悩みなら、お気軽にご相談ください。
2.求人広告や人材紹介会社を見直す
求人広告や人材紹介会社をすでに利用しているなら、費用対効果を確認しましょう。
支払っている費用に対して、結果が不十分であると感じる求人広告・人材紹介会社が見つかった場合はすぐに見直すべきです。
具体的には、以下が見直し対象になります。
- 応募が少ない
- 求める人材が来ない
求人広告や人材紹介会社を利用しても効果が出ないのは、そのサービスの利用者と自社のターゲットがズレているからかもしれません。
また、大手の有名サービスは掲載企業数も多いため、自社の求人が埋もれてしまっている可能性もあります。
求人広告や人材紹介者に支払うコストは、外部コストの中でも大きな割合を占めています。定期的に費用対効果を確認し、自社に最適なサービスを選定しましょう。
3.信頼できる人物から紹介してもらう
社員や知人など、信頼できる人物からの紹介で採用する「リファラル採用」を取り入れるのもひとつの方法です。
自社をよく知る人物からの紹介であれば、大きなミスマッチを防げます。早期離職のリスクを緩和できるため、採用コストの削減につながるでしょう。
インセンティブ（報奨金）を支払う必要はあるかもしれませんが、求人広告や人材紹介会社の利用コストと比べれば安く抑えられます。
ただし、紹介された人物を不採用にしてしまうと、社員や知人との人間関係に亀裂が入るリスクもゼロではありません。トラブルを防ぐためにも、いきなり選考に入るのではなく、「最初は会って話をするだけに留める」といったフローを設けましょう。
4.退職した元社員を再雇用する
近年は、一度自社を退職した社員を再雇用する「アルムナイ採用」への注目度が高まっています。いわゆる「出戻り採用」です。
過去に一緒に働いていた社員であるため、選考プロセス短縮や教育コストの削減につながります。即戦力としてすぐに働いてもらえるのも大きな魅力でしょう。
就職情報サイトのマイナビが2024年7月31日に発表した「中途採用・転職活動の定点調査(2024年4月-6月)」によると、転職者の32.9%が「退職した会社に戻りたいと思ったことがある」と回答しています。
出戻りしたい理由としては「家庭の事情で転職したが、環境が変わった」「退職前に気がつかなかった良い面に気づいたから」などがあるようです。
退職者と交流がある場合は、声をかけてみると話が進むかもしれません。また、今後アルムナイ採用しやすいように、定期的に交流を持てる仕組みを作っておくといいでしょう。
ただし、再雇用の機会があることは「転職に失敗してもリスクがない」ということです。「失敗したら再雇用してもらおう」と社員の離職率が高まる可能性もあるため、アルムナイ採用の条件（一定の成績を残すなど）は決めておきましょう。
5.求職者に直接アプローチする
求人広告費や人材紹介手数料を削減するには、求職者に直接アプローチするのも有効です。
「ダイレクトリクルーティング」とも呼ばれ、採用コストが高騰している近年、注目を集めている採用手法です。
従来の求人広告や人材紹介サービスでは、登録して理想の人材からの応募を待つしかありませんでした。認知度の低い企業にとって、効率のいい方法とはいえないでしょう。
一方で、ダイレクトリクルーティングは、企業側から理想の人材を探すことから始めます。認知度の低い企業であっても、優秀な人材に接触できるのがポイントです。
ダイレクトリクルーティングの代表的なサービス例は、以下が挙げられます。
ただし、人事や採用担当者の負担が大きくなるリスクがあります。求人広告や人材紹介サービスと費用対効果をよく検討したうえで実施しましょう。
ダイレクトリクルーティングとは？他の採用手法との違いや成功のポイントを解説
6.インターンシップを実施する
新卒採用をする場合は、インターンシップを選考ステップに導入するのもおすすめです。
体験入社に参加してくれた学生の中から、自社にマッチした人材をスカウトします。優秀な人材を早めに確保できると同時に、ミスマッチによる早期離職も防げるでしょう。
実際、パーソル総合研究所が2019年に実施した調査によると、入社後3年以内の離職率は以下のような結果となっています。
- インターン非参加入社者：34.1%
- インターン業界入社者：23.1%
- インターン企業入社者：16.5%
参考：パーソル総合研究所「企業インターンシップの効果検証調査」
インターンシップの実施にはコストがかかりますが、内定辞退率や早期離職率を下げられるため、結果的に採用コストの削減につながる可能性が高いでしょう。
インターンシップ集客の具体的な方法は、以下の記事で詳しく解説しています。新卒採用に力を入れたい方は、参考にしてみてください。
インターンシップ集客の成功手法！学生の満足度が高いユニークな事例も紹介
7.業務委託を活用する
中途採用をする場合は、フリーランスに業務委託する方法もあります。
業務委託を活用するメリットは、以下の3つです。
- 社会保険料や福利厚生費を削減できる
- 必要な業務量に応じてで柔軟に契約できる
- 専門性の高い人材を即戦力で採用できる
特に専門性の高い業務は、フリーランスに業務委託することで人件費をかけすぎずに、質の高い成果を得やすくなります。
また、業務委託で働いてくれている人を正社員として採用するのも有効です。長い間一緒に働いているのなら、自社の社風にマッチしている可能性が高いでしょう。
8.採用代行（RPO）を活用する
採用代行（RPO）とは、企業の採用に関する業務を外部委託するサービスです。
RPOは「Recruitment Process Outsourcing（リクルートメント・プロセス・アウトソーシング）」を意味します。
採用業務を委託するのはコスト削減から遠ざかる印象ですが、採用業務をすべて委託する必要はありません。採用代行は以下のように、一部業務のみ委託もできます。
- 求人広告の作成
- 応募への連絡対応
- 書類審査の振り分け
- 説明会の運営
このような業務を委託すれば、自社の人事や採用担当者は「採用戦略の策定」「面接選考」「内定者フォロー」など、重要度の高い業務に集中できます。
その結果、採用活動のパフォーマンス向上や残業抑制につながり、採用コストを削減できる可能性が高いでしょう。
以下の記事にて、おすすめの採用代行会社を紹介しています。採用活動のリソース不足に悩まれているなら参考にしてみてください。
採用代行会社のおすすめ13社徹底比較！費用相場・メリットを紹介
9.雇用助成金を活用する
受給要件を満たしていれば、国からの雇用助成金を活用することもできます。
雇用助成金を受給するための要件は、以下の通りです。
- 雇用保険適用事業所の事業主
- 審査に必要な書類を整備・保管している事業主
- 管轄労働局長が認める書類の提出
- 管轄労働局の実地調査・審査に協力
- 各助成金ごとに定める要件を満たす事業主
申請書の作成や審査が手間に感じるかもしれませんが、審査が通れば、採用コストを大きく削減できます。
各助成金については厚生労働省の「事業主の方のための雇用関係助成金」に記載がありますので、チェックしてみてください。
10.説明会や面接をオンライン化する
近年はリモートワークの普及により、オンラインツールを活用する企業も増加しています。
説明会や面接のオンライン化に対応すれば、交通費や会場費などが削減可能です。人事や採用担当者の負担も減るため、採用活動のパフォーマンス向上も期待できます。
さらには、遠方に住む求職者も集まりやすくなるため、理想の人材に出会える確率も高まるでしょう。
「オンラインでは応募者の印象が伝わりにくい」という声もありますが、最終面接だけを対面で実施すれば解決できる問題です。オンラインとオフラインをバランス良く活用して、採用効率を向上させましょう。
11.社員が働きやすい環境を整える
採用活動に力をいれても、離職者が多ければ採用コストが増える一方です。離職者を減らすには、社員が働きやすい環境を整える必要があります。
例えば、以下の項目を強化するといいでしょう。
- 適切な評価システムの導入
- キャリアパスの明確化
- リーダーシップやスキルアップ研修の提供
- リモートワークの導入
- 社内コミュニケーションの活性化
ProFuture株式会社が2023年に実施した「若手人材の離職防止に関するアンケート」によると、若手人材の離職の要因になっている要素として、以下が挙げられています。
- 待遇（給与・福利厚生）：41%
- 上司との人間関係：31%
- 業務内容のミスマッチ：29%
- 社内でのキャリアアップが見込めない：28%
- 同僚・先輩・後輩との人間関係：27%
- 自身の役割や期待されていることがわからない：20%
- 業務量の多さ：18%
- 社内でのロールモデルの不在：17%
参考：ProFuture株式会社「【HR総研】若手人材離職防止に関する調査レポート」
中小企業にとって待遇改善に限界はあるかもしれませんが、人間関係の構築やミスマッチを防ぐことは努力次第でできるでしょう。
採用コストを下げるには、自社にマッチした人材の採用と社内環境の整備に力を入れて、社員の長期定着を促進することが大切です。
採用コストはどこまで削減すべき？一人あたりの平均費用
採用コストをどこまで削減すべきか判断するには、相場を把握しておく必要があります。
以下のトピックに分けて、一人あたりの平均費用を確認してみましょう。
- 新卒採用・中途採用における一人あたりの平均費用
- 各採用方法にかかる一人あたりの平均費用
新卒採用・中途採用における一人あたりの平均費用
業界や職種によって差は生じますが、新卒採用と中途採用にかかる一人あたりの平均採用コストは以下の通りです。※2019年度時点の調査結果
- 新卒採用：93.6万円
- 中途採用：103.3万円
2018年度の平均採用コストは「新卒採用：71.5万円」「中途採用：83.0万円」でした。いずれも1年間で20万円ほど増加しています。
各採用方法にかかる一人あたりの平均費用
「正社員採用」における各採用方法の平均費用は、以下の通りです。
- 紹介会社：85.1万円
- 求人情報誌・チラシ：11.3万円
- 求人情報サイト：28.5万円
- 求人情報まとめサイト：6.4万円
- スカウトサービス：91.4万円
- 地方公共団体・商工会議所など：1.0万円
- 委託募集：10.0万円※
- 新聞広告・屋外広告：7.1万円
- SNS：0.9万円
- 知り合い・社員からの紹介：4.4万円
- 自社HPからの直接応募：2.8万円
- インターンからの就職：12.4万円
※「委託募集」は回答数が少ないため注意
参考：厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書」
「非正規社員の採用」における各採用の平均費用は、以下の通りです。
- 紹介会社：19.2万円
- 求人情報誌・チラシ：7.7万円
- 求人情報サイト：10.8万円
- 求人情報まとめサイト：3.2万円
- スカウトサービス：44.0万円※
- 地方公共団体・商工会議所など：3.2万円※
- 委託募集：7.0万円※
- 新聞広告・屋外広告：4.5万円
- SNS：0.2万円
- 短期バイトのマッチングアプリ：2.3万円※
- 知り合い・社員からの紹介：3.4万円
- 自社HPからの直接応募：2.7万円
- インターンからの就職：2.7万円※
※「スカウトサービス」「委託募集」「地方公共団体・商工会議所など」「短期バイトのマッチングアプリ」「インターンからの就職」は回答数が少ないため注意
参考：厚生労働省「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査報告書」
上記の数字はあくまでも平均ですが、採用コスト削減の目安にしてみてください。
採用コスト削減に取り組む重要性
近年、求人倍率は1.5倍以上と高い水準を維持しています。
大卒求人倍率は、新型コロナウイルスの影響を受けた2021年、2022年はやや減少したものの、2023年には1.58倍、2024年には1.71倍と再び上昇しています。
転職求人倍率も右肩上がりに上昇しており、2024年11月時点で2.82倍を記録しています。
求人倍率が高いということは、求職者にとって「企業を選べる優位な立場」であることを意味します。
その結果、企業側は選んでもらうために、求人広告やスカウトサービスなどを活用することが多くなります。よって、広告費や紹介手数料などが高騰していくわけです。
周知の通り、現代は少子化によって労働人口が減り続けています。採用コストはこの先も高騰し続けるでしょう。
予算が限られている中小企業が優秀な人材を確保するには、少ない予算でも効果的にアピールできる施策を講じる必要があります。
採用コストを削減する際の注意点
採用コストの削減は重要ですが、単にコストカットをすればいいわけではありません。必要なコストまで削減してしまうと、逆効果になるリスクもあります。
よって、採用コストを削減する際は、以下の2点に注意しましょう。
- 採用人材の質を落とさない
- 採用担当者の負担を増やさない
それぞれ解説します。
1.採用人材の質を落とさない
採用人材の質とは、自社とのマッチ度を指します。
コストを抑えた手法で人材を確保できても、自社とのマッチ度が低ければ早期離職してしまう可能性が高いです。再び人材を探すとなれば、採用コストがかさんでしまいます。
例えば、求人広告や人材紹介会社は各社によって費用がピンキリです。契約先を見直すことで大幅なコスト削減につながるでしょう。しかし、高額でも自社の求める人材確保ができているのであれば、削減すべきではありません。
また、採用サイトを活用するには制作費や運用費などがかかります。一時的にコストは発生しますが、質の高い人材確保につながりやすいため、長期視点では採用コストの削減になる可能性が高いです。よって、必要経費といえるでしょう。
このように、採用コストの削減を実施する際は、採用の質を落とさないことも重視してください。
2.採用担当者の負担を増やさない
採用コストを削減しても、自社の採用担当者に大きな負担がかかってしまうのなら本末転倒です。
例えば、外注していた書類選考の振り分け業務や説明会の運営などを、すべて自社で実施すれば費用削減になります。
しかし、以下のように逆効果となるリスクも考えなければなりません。
- 社員の残業で人件費が増加する
- 業務量の増加によるモチベーション低下で離職する
- 採用活動のパフォーマンス低下で採用の質が低下する
社員の業務量やモチベーションを考慮しないコストカットは、社内に悪影響を与えることがあります。人事や採用担当者としっかりコミュニケーションを取り、モチベーション維持にも努めましょう。
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まとめ：不要な採用コストは削減して経営を安定させよう
採用コストの削減で重要なのは、内定辞退者や離職者を減らすことです。
企業にとって採用コストの削減は重要な課題ですが、必要なコストまでカットしてしまうと、自社に合わない応募者が増えたり、社員のモチベーション低下を招いたりするリスクがあります。
ただコストを削減するだけでなく、採用活動の効率化に目を向けて、賢くコストカットを進めていきましょう。
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